大引けの日経平均は292円高の2万9,242円、TOPIXは26ポイント高の2,097ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,497、下落銘柄数は288。出来高は13億4,751万株、売買代金は3兆2,746億円。
米国でFRBが発表した四半期ごとの銀行貸出担当者調査(SLOOS)で、融資基準を引き締めた銀行の割合が上昇し、企業からの融資需要が低下していることも報告されたため、景気悪化が警戒され、8日のNYダウは小反落となった。
だが、銀行貸出担当者調査で明確な厳格化は中小銀行の2行だけのため、警戒していたほどきついものではないという見方から9日の日経平均は反発した。
さらに、大和証券から「セルインメイ(5月に売り抜けろ)」の相場格言が、今年は当てはまらないと解説されたことも不安心理を後退させた。
例年、米国で40兆円もの税還付が5月で終わるが、今年は株式投信への資金流入が見られず、MMFに待機しているため、銀行不安が払拭されれば、これから資金が投資に向かうと予想していることが理由。
JFE(5411)は今期の会社計画がアナリスト予想を上回ったことで大幅高となり、川崎汽船は追加的な株主還元として500億円の実施予定が好感された。
ほぼ全面高となり、鉄鋼株に続き、商社株と自動車株も相場のリード役となった。住友商事は自社株買いの発表で買われた。
障害者就労支援のLITALICOは、野村証券が目標株価を引き上げた。拠点開発、プラットフォーム拡大、領域拡張による成長に注目している。
一方、東邦チタニウムは今期大幅減益計画で急落した。

業種別上昇率上位は鉄鋼、卸売、輸送用機器、保険、電力ガスで、下落は空運。（W）