大引けの日経平均は634円高の2万8,065円、TOPIXは41ポイント高の1,957ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,704、下落銘柄数は103。出来高は12億765万株、売買代金は2兆9,818億円。
ブレイナードFRB副議長が7日の講演で、早期の政策転換を否定しつつも、過度な引き締めによるリスクに言及したため、米国株が反発し、8日の日経平均は2万8,000円を回復した。
日本郵船やソフトバンクグループ、東京エレクトロン、トヨタ、三菱UFJなど主力株が高く、7日の水際対策緩和を受けて空運株も上昇した。
ロシアのプーチン大統領はタービンがあれば明日にも天然ガスの供給を再開すると西側を非難したが、天然ガス価格が低下したため、欧州景気不安の後退からダイキン工業も買われた。
NTN(6472)はJPモルガンが投資判断を「Neutral」→「Overweight」に引き上げた。自動車向けの収益底入れに加えて売価や費用抑制に伴い、下期から来上期へのV字回復を予想し、割安圏と紹介した。
一方、三井不動産はモルガン・スタンレーMUFG証券が、将来の景気後退とそれによる実質金利の上昇リスクを警戒し、投資判断を引き下げたことで反落した。
パーク24は東京五輪汚職に関連して東京地検の家宅捜索が7日に入ったため売られた。

業種別上昇率上位は精密、空運、医薬品、電機、化学で、下落は鉱業。(W)