大引けの日経平均は146円高の2万8,188円、TOPIXは14ポイント高の2,017ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,449、下落銘柄数は341。出来高は11億7,975万株、売買代金は2兆8,278億円。
日経平均は続伸。
石油輸出国機構(OPEC)とロシアを中心とする非加盟国で構成されるOPECプラス参加国は5月から日量約115万バレル相当の追加減産を決定した。
昨年11月以降、日量200万バレルの減産方針を維持してきたが、制裁で苦境に立たされるロシアの意向が反映された可能性があるとSMBC日興証券では解説している。
原油の大幅減産を受けて、原油高期待からINPEXや石油資源開発、コスモエネルギー(5021)などの石油関連株が買われた。
米国の銀行破綻を受け、3月中旬に売られていた三菱UFJやみずほなどのメガバンクやオリックスに、リバウンド狙いの買いが入った。
防衛関連の三菱重工は9日続伸、量子コンピューター関連の富士通は5日続伸。
リクルートはモルガン・スタンレーMUFG証券が「インターネット・メディア」セクターで選好順位トップに挙げたことが影響した。
双日は自社株買いの発表が歓迎された。
一方、政府による中国を念頭に置いた先端半導体装置の輸出規制で、レーザーテックなどの半導体関連は売られた。
大手海運株は4日続落。

業種別上昇率上位は鉱業、石油、ノンバンク、銀行、陸運で、下落は海運、ゴム。（W）