大引けの日経平均は502円安の3万8,054円、TOPIXは15ポイント安の2,726ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は983、下落銘柄数は616。出来高は17億870万株、売買代金は4兆3,985億円。
欧米の金利上昇と株安に加え、ヘッジファンドが5月に日本と台湾売り、中国売りだったと報じられたこともあり、リスクオフ姿勢から日経平均は前場に一時939円安の3万7617円となった。
金利上昇を受けて電力株が売られ、エヌビディア関連のアドバンテストも下落した。商社株も安い。
後場は下げ幅を縮小した。
三菱重工やソニーグループ、任天堂が買われた。
円安によるインバウンド効果と賃上げによる恩恵期待で高島屋(8233)などの百貨店やユナイテッドアローズなどのアパレル企業が物色された。

業種別下落率上位は鉱業、海運、非鉄、電力ガス、卸売で、上昇率上位はその他製品、紙パルプ、倉庫運輸、繊維、水産農林。（W）