先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
1週間限定でどなたでもご覧いただけるよう【無料公開】していますので、相場の振り返りなどにぜひご活用下さい。
※無料公開期間 2024/9/24まで
【第１位】
大量保有報告書から読み解く 史上最大の下げ相場で海外勢は何を買ったか（2024年9月11日）
日本市場は8月初頭、史上最大の下げ相場を経験した。その後自律反発に向いたが買い一巡後は不安定な相場となっている。こうした状況下、海外機関投資家はどのような銘柄を買い付けたのか、大量保有報告書から探ってみた。
表は、8月7日以降に財務局に提出された大量保有報告書で取得が判明した主な銘柄一覧。そのほとんどが急落第一波の8月2日以降に報告義務発生日が到来している。
世界最大の運用会社、ブラックロックは、車載マイコン世界首位級のルネサスエレクトロニクス(6723・P)、半導体関連のSUMCO(3436・P)、浜松ホトニクス(6965・P)、物流施設特化型リートのラサールロジポート(3466)、三菱地所物流リート(3481)を買い増しした。
ルネサスは新規取得を報告した2023年11月以降、一貫して買い増しスタンス。今夏は8月5日付(報告義務発生日は7月31日)でも買い増しを報告していた。同社株は7月25日ザラバ発表の今12月期上期業績がさえず、25日から相場崩落→8月初頭に一段安に沈んだが、そうした局面で買い向かった格好だ。＜続きはコチラ＞
【第２位】
日米で人気!「配当貴族」をマーク 果敢な下値買いを続ける個人投資家の対象に（2024年9月12日）
12日の日経平均は怒りの急反騰。7月29日以来、そして戦後15位タイとなる8日続落を免れた。とはいえ、続落期間中(9月3～11日)の下げ幅(3,081.11円、7.96%安)に対し、まだ半値戻しにも届いていない。一方で、同じ期間の米国株と言えば、ニューヨークダウが1.68%安、NASDAQも1.79%安と軽微な下げにとどまっていた。彼我の差にはため息の出る思いだが、こんな時にも果敢な買いに動いている向きがある。個人投資家だ。
日経平均が2,000円を超える下げとなった前週の信用買い残は1,195億円増の4兆1,046億円と、3週連続増で5週ぶりの4兆円乗せだ。その一方で、例えば日経平均高配当50指数に連動するETF(1489)や野村株主還元70に連動するETF(2529)の発行口数が過去最高を記録している。こうした状況に、東海東京インテリジェンス・ラボの鈴木誠一チーフエクイティマーケットアナリストは「投資のスパンが長く、決算の縛りがない個人投資家にとってみると、株価の調整局面は投資の好機と映るのだろう」と指摘した。9月中間決算期末を控えたここで動けるのはやはり個人、ということになりそうだ。＜続きはコチラ＞
【第３位】
ゼオンに一段の還元強化期待 オアシス保有が格好の刺激に（2024年9月9日）
著名アクティビスト、香港オアシス・マネジメントの動きが活発化してきた。新規取得報告となる大量保有報告書提出は1～3月の3銘柄に対し、7月24日以降で4銘柄に達し、折からの相場波乱を機に積極的な買い姿勢示している。9日の市場で注目されたのは、6日引け後に6.29%保有が判明した日本ゼオン(4205・P)と、同じく6.28%保有となったセーレン(3569・P)。一時5.8%高と反応の良さが目立ったのは軽量で材料株イメージの強いセーレンだが、ここでは同3.7%高の日本ゼオン(4205・P)に注目してみたい。というのも、6日付SMBC日興証券レポートでは「同社の経営陣は、PBR1倍を大幅に下回る現状を重く受け止めており、事業戦略および財務戦略を一部検討中である。2Q(第2四半期)決算にてアップデートする予定とのこと」としている。＜続きはコチラ＞
【第４位】
自民党総裁選、小泉氏有力か みずほ証券、労働関連銘柄などに注目（2024年9月10日）
27日投開票の自民党総裁選。各種世論調査では小泉進次郎元環境相と石破茂元幹事長が人気を二分している。しかし、石破氏は国会議員からの支持が少ないとみられている。みずほ証券は9日付レポートで、朝日、読売新聞などが小泉氏有力と報じたことを受け、小泉首相誕生の場合は、労働市場関連銘柄が注目されると予測した。
レポートによると、市場関係者の約8割が小泉氏の当選を予想。43歳の小泉氏が史上最年少の首相になれば、早期の解散総選挙が見込まれ、投開票日は11月3日、10日が有力になっている。衆院解散後に、選挙関連銘柄を中心に株価上昇も期待できる。
政治資金問題などで自民党に逆風が吹いているが、出馬会見ではフリージャーナリストの「自身の知的レベルが問題にならないか」という失礼な質問に見事な切り返しを見せ、人気も高まっている。このため、選挙で勝利して、安定した政権運営ができる可能性も出てきた。＜続きはコチラ＞
【第５位】
米雇用統計 やはり鬼門? 7月に続き、8月も急落劇（2024年9月9日）
米国の雇用統計は日本株にとってやはり鬼門なのか。9日の東京株式市場では日経平均株価が一時、前日比1,143.60円(3.1%)安の3万5,247.87円まで売られ、約1カ月ぶりの安値水準に沈む場面があった。朝方の売り一巡後は買い戻しが進み、終値は同175.72円安の3万6,215.75円だった。
6日、米国の景気や今後の利下げペースを占う重要指標である8月の雇用統計が発表された。非農業部門の雇用者数が前月比14.2万人の増加と市場予想の16.1万人を下回ったうえ、6月と7月分も下方修正された。失業率は予想と同じ4.2%(7月は4.3%)だったが、全般に雇用拡大のペースが鈍化していると受け止められた。10年債の利回りは3.6%台まで低下したが、株式市場では売りが先行、NYダウが410ドル安、ナスダック総合指数は同2・55%安となった。＜続きはコチラ＞