先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
どうなるどうする?東京メトロ IPO秋場所 ヘビー級3連発の公算も（2024年9月24日）
東京地下鉄(東京メトロ、9023)は20日、東証上場が承認されたと発表した。民営化から20年を経て、10月23日にプライムへ上場する。ちなみに上場日は「大安」「神吉日」「大明日」と複数の吉日が重なる開運日だ。
証券コードはなじみある4ケタの数字。今年1月4日以降の新規上場承認銘柄から「3ケタの数字+アルファベット」のコードが付与されているが、東京メトロはかつて公募債券が発行され、証券登録した際に「9023」が割り当てられていたため、株式も同じコードが使用される。
これらはさておき、メトロは国が53.4%、東京都が46.6%を保有し、上場に伴い国は26.7%、都は23.3%の合計50%を売り出す。国は売却収入を復興財源確保法に基づき復興債の償還費用に充てる。都はインフラ整備に充てる案などが浮上していると伝えられている。＜続きはコチラ＞
【第２位】
「半導体指数」と化した日経平均 5%→20%にウエートアップ（2024年9月24日）
上がるも下がるも半導体関連次第といった様相の近年の日経平均。それもそのはず、「日経平均に占める日経半導体株指数採用銘柄のウエート」がここ数年で急激に高まってきている。東海東京インテリジェンス・ラボの鈴木誠一氏の試算によると、2015年1月末時点の5.5%から今年6月末で20.7%に達した。日経半導体株指数非採用のソフトバンクグループを加えれば、さらに高まることになる。
半導体関連株全体の上昇による効果に加え、22年秋から今春にかけての1年半でHOYA、ルネサス、レーザーテック、ディスコ、ソシオネクストと半導体関連株の指数新規採用が相次いだこともウエート押し上げ要因となった。21年秋に15%に到達した後、22年の夏場にはいったん10%に迫る調整があったものの、その後は今夏の20%乗せに向けて“右肩上がり”の上昇が続いた。＜続きはコチラ＞
【第３位】
ノーベル賞有力候補 「人工光合成」で関連株に思惑（2024年9月20日）
英調査会社クラリベイトは19日、近い将来ノーベル賞を受賞する可能性の高い研究者が選出される「クラリベイト・アナリティクス引用栄誉賞」の2024年版を発表した。
6カ国・22名の選出者の中には、光触媒システムを開発した信州大学の堂免一成特別特任教授らも含まれる。同システムは太陽光のエネルギーを使って水から水素を直接製造する「人工光合成」のプロセスの一つであり、次世代の脱炭素技術として期待されている。
これを受けて、かつて人工光合成で水素を製造するNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)事業に参画していた三菱ケミカル(4188・P)、富士フイルム(4901・P)、INPEX(1605・P)、三井化学(4183・P)、フルヤ金属(7826・P)などが注目された。＜続きはコチラ＞
【第４位】
川崎重工(7012・東P) SMBC日興証券が三菱重工とIHIに対して劣後の判断（2024年9月24日）
SMBC日興証券は20日に三菱重工(7011・東P)の投資評価は「1(＝アウトパフォーム)」継続で、目標株価を1,800円→2,100円に引き上げ、IHI(7013・東P)も「1」継続で、目標株価を5,500円→8,200円に引き上げた。
三菱重工はガスタービンや防衛事業が牽引し、引き続き成長確度が高いと述べ、IHIは航空機エンジンのスペアパーツ事業が引き続き伸び、事業再編の進捗にも期待感を示した。
これに対して、川崎重工(7012・東P)の投資評価は「2(＝中立)」継続で、目標株価を6,100円→5,000円に下げた。＜続きはコチラ＞
【第５位】
日米中市場 「中国関連」久々の急動意 実効性問われる“10年ぶりのバズーカ”（2024年9月25日）
このところ不動産バブル崩壊に消費不振とネガティブな話題ばかりが目立つ中国経済だが、市場では、久々に「中国関連」が脚光を浴びている。
25日の日経平均の上昇寄与度上位にはファナック、ダイキン、安川電、SMC、TDK、資生堂と一連の関連株がズラリと並んだ。
日中関係では、日本産海産物輸入「段階的再開」といった動きが生じる一方で、日本人学校の男児死亡事件を巡る対応などではまだ雪解けと呼ぶにはほど遠い状況にあるが、10月1～7日の国慶節大型連休を控えた中国で新たな動きが生じたためだ。
発端となったのは24日の午前。中国人民銀行(中央銀行)総裁と中国証券監督管理委員会総裁、国家金融監督管理総局局長の3氏が会見で、金融緩和や不動産支援に政府系ファンドの投資拡大など株式市場支援も含めた経済対策を打ち出したことだ。＜続きはコチラ＞