先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
1週間限定でどなたでもご覧いただけるよう【無料公開】していますので、相場の振り返りなどにぜひご活用下さい。

※無料公開期間　2024/12/10まで

【第１位】

J―REIT、歴史的低水準続く 中長期で「非常に魅力的な局面」 東海東京 中村貴司氏（2024年11月25日）
25日の日経平均株価は、前週末にニューヨークダウが史上最高値を更新し、米国景気が底堅いとの見方が広がったことから幅広い銘柄に買いが入り、496円高の3万8,780円と大幅続伸。一時6日ぶりに3万9,000円台を回復した。年末4万円突破に向けて、堅調に推移している。

これとは逆に低調なのがJ―REIT。東証REIT指数は4ポイント安の1,677ポイントにとどまっており、8月28日の直近高値1,799ポイントから下落傾向。だが、東海東京インテリジェンス・ラボの中村貴司シニアREITアナリストは23日のメディア向け勉強会で「REITは株に比べて大きく売られ過ぎ。中長期的にみると非常に魅力的な局面」と強気に分析した。

TOPIXと東証REIT指数の倍率は過去の歴史的な安値で、米国REITと比べても割安な水準。＜続きはコチラ＞

【第２位】

新規上場紹介 キオクシアHD 12月18日 プライム NANDフラッシュ 世界3位（2024年11月28日）
キオクシアHD(285A)が12月18日、東証プライムに新規上場する。

同社はフラッシュメモリと呼ばれる半導体メモリで世界3位の大手。前身は不正会計問題で経営危機に陥っていた東芝から2017年にメモリ、ストレージ事業を分離して設立された東芝メモリ。18年に米国のベインキャピタルグループを軸とする企業コンソーシアムが主導して株式の過半数を取得、買収していた。

キオクシアの社名は日本語の「記憶(KIOKU)」と、ギリシャ語の「価値(AXIA)」に由来する。1987年に東芝が世界初のNAND型フラッシュメモリを発明、91年から量産が始まった。

フラッシュメモリはデジタルカメラ、スマートフォン、タブブレット端末、パソコンなどの記憶媒体に使用されているほか、AIサービス市場の拡大を受けクラウド、高速通信分野などでの需要が拡大すると予想されている。＜続きはコチラ＞

【第３位】

要警戒!?「28日前後の米国株」 経済物理学が波乱接近を示唆…（2024年11月26日）
どんどん広がる日米格差…。「トランプ大統領」再登板が確実となった6日から直近25日までの14日間で、ニューヨークダウは2,514.69ドル高。比率で見た5.95%高を現在の日経平均の水準に当てはめれば2,200円台の上昇に相当するが、実際のところ、同じ期間の日経平均は305.24円高にとどまる(これに続く26日も338.14円安)。トランプ氏の政策は株式フレンドリーとはいえ、あくまでもアメリカファースト。日本経済への恩恵は限られる、などと解説されるが、そもそも足元の米国株自体が少々行き過ぎているのかもしれない。

グローバルな機関投資家の多くがベンチマークとするS＆P500で見ても、6日続伸となった25日で前年末比25.52%高。11日の最高値6,001.35まで、あと13.98(0.23%)に肉薄し、これを抜けば、今年52回目の最高値更新となる(2021年は年間70回)。

こうした状況下、大和証券は少し前の20日付レポートで、経済物理モデルを用いた興味深い考察を行っている。＜続きはコチラ＞

【第４位】

12月の配当取り JT、INPEXなどマーク 株主還元は厚み増す方向（2024年11月27日）
28日から実質師走相場入りで、今年も残すところ1カ月となった。足元は来年1月20日に米国でスタートするトランプ政権の政策や政府高官人事を巡り、世界の株式市場が揺さぶられている。中国、メキシコ、カナダへの追加関税引き上げ問題では、27日も実際に発動されると大きな影響が懸念される自動車のほか、鉄鋼や非鉄などの素材セクターが売られる展開。26日の米国市場ではNYダウ、S＆P500が最高値を更新する一方で、トランプ政策に振り回される日欧の株式市場は軟調だ。当面はトランプ警戒モードで主力株を中心に手掛けづらさが続きそうだ。

一方、スケジュール的には12月決算企業の配当取りに関心が高まるタイミング。今年は30日が大納会となるため、26日が権利付き最終日となる。東証の要請もあり、企業の意識改革が進み、配当、自社株買いなどの株主還元は厚みを増す方向だ。

表は予想配当利回りが3.5%以上の銘柄。流動性を考慮して東証プライム、スタンダード銘柄のなかから、時価総額500億円以上を条件にスクリーニングした。＜続きはコチラ＞

【第５位】

海外ファンドが狙う「不動産含み益」 東京ガス急伸の意味するものは…（2024年11月28日）
東京ガス(9531・P)が4日ぶりの急反発で22日高値まで再び「あと2.0%」に迫り、東宝(9602・P)は連日の最高値。さて、この両銘柄の共通点は…。

日経平均が寄り後一時1カ月ぶりの安値水準まで売られながら切り返し、ようやく落ち着きを取り戻してきた28日の東京市場にあって、朝方から強調が目立ったのが一部不動産関連セクターだ。「不動産が主な事業ではない250社以上の日本企業において、少なくとも25兆円の含み益がある」とのゴールドマン・サックス証券の試算を踏まえ、「海外のヘッジファンドやプライベートエクイティファンドが不動産の含み益に照準を合わせ、日本企業に注目している」とした28日早朝の米通信社ブルームバーグ報道も手掛かりとなった。

なかで、「含み益の多い国内企業」として個別に挙げた5銘柄のうちでも、「時価総額に占める比率」が3割を超えていたのが冒頭で触れた東ガスと東宝だ。＜続きはコチラ＞