先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
時価総額対比で読む「不動産含み益」 割安度合いが大きいのは飯野海、京急、相鉄、三菱倉…（2024年12月2日）
このところ東ガス、東宝など土地持ち企業の急伸が目立ち、11月29日付本紙でも「海外ファンドが狙う『不動産含み益』」として取り上げたが、これらの銘柄群の見直し余地はなお大きそうだ。みずほ証券も今週のウィークリーレポートで、注目する投資テーマに新たに「優良不動産を持つ事業会社」を加え、「賃貸等不動産の含み益が大きい事業会社」のスクリーニングを行っている。2023年度の賃貸等不動産含み益が1,000億円を超えるプライム上場32社(不動産株を除く)だが、このうち、2日前場の時価総額対比でおおむね3割以上に絞り込んだのが表の17銘柄だ(比率順)。
含み益の絶対額では5,000億円を超えるものの、時価総額の1割台にとどまる日本郵政とイオンなどが除外されている。表に○印を付したが、現在アクティビスト介入中なのが、(前週明らかになったばかりの)京急のほか、西武HD、東洋缶。阪急阪神とTBSHDも過去にアクティビスト保有が話題を集めた経緯がある。やはり、こうした銘柄は狙われやすいと言えるだろう。＜続きはコチラ＞
【第２位】
高値抜け相次ぐコア30銘柄 日経平均上放れへの“吉兆”となるか!?（2024年12月5日）
連日の米国株最高値更新を受けた5日の日経平均は10月15日以来の4日続伸。ザラバベースで11月12日以来となる3万9,000円台後半を付けてきた。とはいえ、8月大暴落以降、立会中に3万9,500円を超えて買われたのはこれで12回目となるが、いずれも終値での4万円超えは果たせていない。今度こそ3万8,000円近辺～4万円の往来相場上放れを果たせるのか。もちろん、6日の米雇用統計発表やそれに続く日米金融会合が当面の焦点となるわけだが、足元では頼もしい兆候も生じつつあるようだ。
5日のプライム市場高値更新銘柄数自体は52とさほど増えていないが、その顔触れが妙に豪華。コード番号下2ケタが01の古河電工、三菱倉をはじめ、大和ハウス、ソニー、三菱重、任天堂、東宝、リクルート、NTTデータなど業種代表級の主力銘柄がずらりと並ぶ。そして、ここ1週間で年初来高値を払ってきたTOPIX・コア30採用銘柄は表①の通りだ。メガバンク2社やソニー、任天堂は8月暴落を乗り越えての高値更新となった。コア30では表②の通り、次の高値更新“予備軍”も控え、日立は前場中、あと2円に肉薄する場面があった。＜続きはコチラ＞
【第３位】
“五里霧中”2025年相場の対処法 フィデリティ投信 重見吉徳マクロストラテジスト語る（2024年12月3日）
年末が近づくとにわかに増えてくるのが、新年相場を展望してのレポート発行やメディア向けセミナーなどだ。フィデリティ投信はこのほどメディアブリーフィングを開催した。正攻法でのハウスビュー(会社としての見解)を担当したのは鹿島美由紀副社長・運用本部長。昨年12月14日付本紙でも同氏の講演を紹介しているが、今回は、同じく登壇した重見吉徳マクロストラテジスト(写真)の話を取り上げてみたい。独自の相場観・世界観や情報網を持つ重見氏にはファンも多く、本音トークは傾聴に値しよう(本音全開のオフレコ部分はここでは出せないが…)。興味深かった発言内容を以下のようにまとめた。
「エヌビディアの時価総額を円換算すると、たった1社でTOPIX全体を上回っているのが現状だ。ちなみに、バブルピークの際、NTTの時価総額は米S＆P500全体の35%弱だった」
「来年の相場がどうなるか。＜続きはコチラ＞
【第４位】
小売セクター、冬物商戦にぎわう 百貨店はインバウンド消費も好調（2024年12月4日）
4日の東京市場は米ハイテク株の上昇を受けて買い先行でスタートするも、前日の大幅上昇の反動や円高・ドル安の進行が意識され、寄り付き後は下げに転じる場面があった。こうした中、好調な月次業績が確認された百貨店やアパレルを中心に、消費関連の一角が堅調な値動きを見せている。
内閣府が11月29日に発表した11月の消費動向調査によれば、消費者心理を示す消費者態度指数は前月から0.2ポイント上昇の36.4となり、2カ月ぶりに改善した。また、全国の先行指標となる東京23区の11月の消費者物価指数は、天候による変動が大きい生鮮食品を除いた総合で前年同月から2.2%上昇。上昇率は前月から0.4ポイント高くなり、3カ月ぶりに拡大した。
百貨店4社が12月2日に発表した11月既存店売上高は全社が前年同月比プラスに。11月中旬以降は各地で冷え込みが強まり、秋冬衣料品の販売が伸びた。＜続きはコチラ＞
【第５位】
大量保有報告書から探る ブラックロック 半導体関連やREITの一角を売却（2024年12月6日）
日経平均は引き続き3万8,000円～4万円のレンジでボックス展開。こうした中、世界最大の機関投資家・ブラックロックはどう動いたのか、12月5日受け付けの大量保有報告書から探ってみた。
表の通り、今回は一部売却報告が優勢。半導体関連やREIT(不動産投資信託)の引き下げが目立つ。イビデン(4062・P)は2022年に10年ぶりに5%超に引き上げて以降、一定水準を維持してきたが再び5%以下に。SUMCO(3436・P)も21年に5年ぶりに5%超に高め、それ以降一定水準を保ってきたが再び5%以下となった。ローム(6963・P)は13年夏以降で5%以下に低下したのは初とみられる。
SUMCOは300ミリメートル先端品は販売好調、それ以外は販売低迷という状況が当面続く見通し。＜続きはコチラ＞