先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
どうなる?上昇特異日「12月26日」 配当再投資に NISA駆け込みも（2024年12月24日）
年内立ち会いも4営業日(年間の1.63%)を残すのみ。24日は米国で株式、債券、商品市場が短縮取引となり、25日のクリスマスには、米英独仏から韓国、香港、シンガポール市場も休場。こんな時期にも熱心に売買しているのは日本の個人投資家だけ、といった状況となろうか。
例年極端に商いが細る今ごろの時期だが、既に節税売りなども一巡し、相場格言の言うところの「閑散に売りなし」となりやすい傾向にある。そして、特に焦点となるのが、今週木曜日26日。
表①は、戦後東証再開来の「日付別日経平均騰落」で、勝率が7割を上回る日だ。現在では、2月11日(建国記念日)と5月4日(みどりの日)は休場となるため、年間でも6日しかないわけだが、僅差で勝率(実質)3位となっているのが、この「12月26日」だ。
ちなみに、実質5位の「11月22日」は今年も257.68円高と、2012年から10連勝(当日休場年を除く)を続けている。＜続きはコチラ＞
【第２位】
SHIFT 大幅分割に“2つの効果” 日経平均採用 一躍最有力に（2024年12月25日）
SHIFT(3697・P)が一時9.5%高。13日戻り高値を払い、5月21日以来の高値水準となった。24日引け後に来年1月23日割り当ての1対15株式分割を発表し、好感買いを集めた。24日終値1万7,105円は東証上場全銘柄でも16位に位置付けられる超値がさ株。25日の急伸でさらに順位を上げたが、分割権利落ち日の1月22日以降は1単位当たりの買い付け金額が現状の180万円近くから11万円台に引き下がることになる。分割実施の目的について、リリースでは「より投資しやすい環境」「流動性の向上」「投資家層の拡大」などを挙げているが、一部では、“もう1つの目的”も指摘されているようだ。
この先想定されるホンダ・日産自・三菱自経営統合の余波として、「日経平均代替採用候補」について取り上げた20日付本紙2面でも簡単に触れているが、この株が日経平均に採用されるための“最大のネック”は発行済み株式数にあった。＜続きはコチラ＞
【第３位】
2040年までの基本計画 再生エネ重視 ペロブスカイト関連活況 積水化学は上場来高値（2024年12月26日）
26日の東京市場では積水化学工業(4204・P)をはじめとするペロブスカイト太陽電池関連が活況となった。政府が25日、3年に一度見直しを進めているエネルギー基本計画で2040年度の電源構成を定めた案をまとめ、経済産業省の審議会で了承を得た。新計画案では、40年度の時点の発電量全体に占める各電源の割合について再生可能エネルギーが「4割から5割程度」、火力が「3割から4割程度」、原子力が「2割程度」とされた。再生可能エネルギーが最大の電源になる方向。再生エネが5割の場合、太陽光が全体の29%となる内訳も示され、あらためて関連株に関心が向いた。
なかで積水化学は26日にペロブスカイト太陽電池の量産化に乗り出す計画をタイミングよく発表。好感買いを集め11月に付けた2,467円の上場来高を更新してきた。＜続きはコチラ＞
【第４位】
「株式需給」で読む2025年 相場観に左右されない分析手法とは（2024年12月23日）
2024年相場も残り5営業日、カウントダウン状態に入り、市場関係者の視線は翌25年へと向かいつつある。証券各社の相場展望も大方出そろい、「来年末の日経平均予想」として、シティグループ4万6,000円、SMBC日興4万5,500円、三菱UFJモルガン・スタンレー4万5,000円といった景気のいい数字が飛び交っている。ただし、この辺は毎年恒例の“年末年始の縁起物”と割り引いて考えておいた方がよさそう。とりわけ来年には予測不能なトランプ政権発足も控え、相場も業績も結局先のことは誰にも分からない。そうした不確実性のもとでも、ある程度計算が立ちやすいのが需給関係と言えるだろう。
「需給分析の第一人者」と言えば、東海東京インテリジェンス・ラボの鈴木誠一チーフエクイティマーケットアナリスト。＜続きはコチラ＞
【第５位】
新指数「読売333」って何!? ジャビットの背番号にあらず 読売新聞グループ本社 読売新聞東京本社 天野真志執行役員に聞く（2024年12月25日）
フィデリティ投信の重見吉徳マクロストラテジストがメディアブリーフィングで「日経平均にも米S＆P500のようにイコールウェート(等ウェート)指数があれば…」などと発言していたのが11月26日。全くの偶然だが、その2日後の11月28日付読売新聞は日本株の新たな指標として、等ウェート型に最大の特色を持つ「読売株価指数(読売333＜さんさんさん＞)」を大々的に発表した。「来年3月に算出・公表を始める」「大手資産運用会社は連動した投資信託などの金融商品を来年春以降に組成する準備を進めている」とのこと。今なぜ「等ウェート型」なのか。そして、日経・東証・MSCIなどの算出する多くの株価指数に割って入る形となる読売新聞の狙いは何か。新指数プロジェクトの責任者である読売新聞グループ本社、読売新聞東京本社の天野真志執行役員(写真)に話を聞いた。＜続きはコチラ＞