先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
中国で呼吸器感染症流行拡大 春節前に日本でも警戒高まる マスク銘柄一斉に動意づく（2025年1月8日）
中国でインフルエンザや新型コロナに似た急性呼吸器感染症を起こすとされる「ヒトメタニューモウイルス」(hMPV)の流行が拡大していると中国メディアが報じ、6日にはインドやインドネシアにも感染が拡大していることが分かった。今月28日に春節の連休が始まり、日本へ大勢の中国人観光客が訪れることから、国内でも警戒が高まっている。7日に民放のテレビニュースで相次いで報じられたこともあり、8日は川本産業(3604・S)がストップ高(150円高の954円)になるなど、マスク関連銘柄が一斉高となった。
国立感染症研究所やMeiji Seika ファルマなどによると、hMPVは急性呼吸器ウイルス感染症を引き起こす。咳、発熱などが起こり、通常1週間程度で症状は治まるが、重症化すると呼吸困難や肺炎になる場合も。症状だけではインフルエンザと区別がつきにくい。乳幼児に多いが、高齢者など大人もかかる場合もあり、2016年には東京都内の高齢者施設でhMPVが原因と疑われる集団感染が発生。＜続きはコチラ＞
【第２位】
今年も主役は「自社株買い」!! 同じく実施企業で、トヨタとニデックの両者を分かつものは…（2025年1月9日）
昨年の相場を需給面から見ると、先物を中心に外国人が大きく売り越すなかで大幅高をたどったことが特徴的と言えるだろう。買い方の中核は事業法人。その原動力はもちろん自社株買いだ。需給分析のスペシャリスト、東海東京インテリジェンス・ラボの鈴木誠一氏は今年の自社株買い実施規模を18兆円と試算している。
8日引け後に発表された昨年12月第4週(23～27日)の投資主体別需給で興味深い傾向が見られた。事業法人が26週ぶりに売り越したというもの。「26週前」といえば6月第4週(最終週)だ。表の通り、事業法人は3、6、9、12月最終週に限って売り越しとなる例が非常に多い。四半期末の5営業日は3月期決算企業などの自社株買い自粛期間となる(政策保有株売却などは続く)ためだ。その反動からか、「四半期最初の5営業日の日経平均」は昨年7月に1,329.29円高。10月に1,413.19円高となった経緯もある(1月がプラスとなるかは微妙だが…)。
野村証券資料によると、2021～23年の米国企業の配当性向は各31%、39%、36%。22～24年度の日本企業も各36%、34%、35%と遜色がない。＜続きはコチラ＞
【第３位】
日経平均、今年は5万円へ 円安、景気再加速に選挙、GPIF… 東海東京インテリジェンス・ラボ 平川昇二氏（2025年1月6日）
日経平均株価は2025年も上昇し続け、年末には5万円の大台に――。東海東京インテリジェンス・ラボの平川昇二チーフグローバルストラテジストは、昨年末に開かれたメディア向け勉強会で強気の見方を示した。他社の予想は4万円台半ばが多い中、今年は日本株に有利な要因が重なり、ボックス圏となる米国株を上回る好調ぶりで、大台到達が見込まれるという。
平川氏は1910年以降の超長期で見た場合、10年周期で相場の主役が代わり、2020年代は長期金利が主役になると分析した。米国は現在利下げ局面にあり、今年も複数回行われる見込みだが、利下げは中立金利とされる3%台半ばまでと予測。その後はそれまでの利下げ効果とトランプ政権の財政積極策、規制緩和、法人税引き下げなどで米景気は再加速。長期金利は来春から上昇に転じると見立てている。実際、OECD(経済協力開発機構)の景気先行指数も上向きとなっている。＜続きはコチラ＞
【第４位】
年明けもAI ハイテク高で日経平均4万円回復（2025年1月7日）
半導体製造装置(SPE)株の急伸を受け、7日の東京市場では日経平均株価が一時900円超の上昇となり、4万円の大台を回復した。終値は前日比776.25円高の4万83.30円だった。東京エレクトロン(8035・P)、アドバンテスト(6857・P)の2銘柄で日経平均を400円近く押し上げた。
上昇のきっかけは電子機器受託製造で世界最大手の鴻海(ホンハイ)精密工業が5日に発表した2024年12月期第4四半期(24年10～12月)決算が好調だったこと。AIサーバー向けのクラウド、ネットワーク関連機器が好調で売上高は過去最高を記録した。これを受け、6日の米国市場ではエヌビディア(NVDA)、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)、マイクロン・テクノロジー(MU)などAI関連の主要な半導体関連株が軒並み上昇した。ナスダック総合指数が1.2%、フィラデルフィア半導体指数(SOX)が2.8%の上昇となり、この流れが東京市場に波及。＜続きはコチラ＞
【第５位】
発会急落も「むしろ吉兆」!? 直近7年間の経緯を検証（2025年1月6日）
新年早々、おとそ気分も吹き飛ぶ大幅安に見舞われた1月6日大発会の東京市場だが、過去の推移を振り返れば、過度な悲観は不要と言えるのかもしれない。
まず、日経平均は昨年末の大納会と2日間で974.11円安に見舞われたとはいえ、その前の2日間で計1,150.73円高(5日間で1,579.26円高)した範囲内の下げにとどまる。新年を先取った期待先行の上げの反動が出た格好だ。
もちろん、年末年始休暇中に不安定な展開となった米国市場の動向が注視されることに変わりはないが、ここ数年は納会・発会で売られる例が相次いでおり、今年の発会安も特に違和感はない。＜続きはコチラ＞