先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】

3月IPOの見どころ・勘どころ 18日からミニラッシュ どうなるJX金属（2025年3月17日）
18日から3月IPOのミニラッシュとなる。2月IPOは地方新興市場を含め公開価格割れ発進はゼロ。3月IPOに関しては「比較的粒ぞろい」(市場関係者)とされる。今年はIPO数減少が想定され希少価値が上がる可能性や、しこりのない直近IPOに活路を見いだす動きと相まって、堅調発進が続出するとの見方が多い。

注目度ナンバーワンはJX金属(5016・P)。時価総額は7,600億円、資金吸収額4,400億円。昨年10月上場の東京メトロ(9023・P、上場時でそれぞれ7,000億円、3,500億円)を上回り、2018年12月上場のソフトバンク(9434・P)以来の大型上場となる。上場により親会社ENEOSHD(5020・P)の持ち分は50%未満に低下し、JX金属は上場を機に資源・製錬から半導体材料に軸足を移す。

仮条件決定(3月2日)からブックビルディング期間(3日～7日)、公開価格決定(10日)までの一連の値決め期間は、全体相場下落と、ゆうちょ銀行の売り出し(抽選申込期間2月28日～3月10日)が重なった。この影響から想定価格(862円)を5%下回る820円で公開価格が決定した。＜続きはコチラ＞

【第２位】

IPO診断 JX金属 (5016・東証プライム) 3月19日上場（2025年3月17日）
【公開価格】820円
【公開価格のPER】14.0倍
【公開価格の時価総額】7,613億円
【売出株数】4億6,516万100株(ほかにオーバーアロットメントによる売り出しが6,977万4,000株)＜続きはコチラ＞

【第３位】

総合化学 戻り順調 構造改革で収益力向上 株価へ織り込み（2025年3月19日）
東京市場は日中値幅376円と大きな値動きとなった。その一方、18日にはイスラエルがパレスチナ自治区への攻撃を再開したほか、トランプ米大統領とプーチン露大統領が電話会談を行ったウクライナとロシアの停戦は部分的ものにとどまるなど、地政学的なリスクがくすぶっている。トランプ関税が世界経済に与える影響も引き続き警戒される。

こうした相場環境では素材・市況関連などの景気敏感セクターは手掛けづらい。ただ、個別銘柄ベースでは構造改革を経て収益力を高めている、これからの取り組みが期待を集めている企業には注目できそうだ。足元では石油化学製品の需要不振、市況低迷などが続く一方で、来期以降の業績拡大、回復に期待が高まっている総合化学に注目したい。

三井化学(4183・P)の2025年3月期は売上収益が前期比4.3%増の1兆8,250億円、コア営業利益が同9.1%増の1,050億円となる見込みだ。＜続きはコチラ＞

【第４位】

リース業界 「金利ある世界」はむしろチャンス? SBI証、新規カバレッジ4社追加（2025年3月17日）
「金利のある世界」を迎え、その影響と今後の対応が注視されているリース業界だが、今後の金利上昇が必ずしもネガティブというわけではないようだ。

SBI証券は14日、三菱HCキャピタル(8593・P)、芙蓉総合リース(8424・P)、みずほリース(8425・P)の投資判断を「中立」、リコーリース(8566・P)を「買い」で新規カバレッジを開始。カバー済みのオリックス(8591・P)、東京センチュリー(8439・P)に加えて、これでリース会社のカバレッジは6社となる。

同証券では「『金利のある世界』は、リース会社にネガティブではない」と考察。その理由として、低金利が継続していた間もリース会社の収益性は大きく高まらなかったこと、むしろファイナンス・リースは利ザヤの縮小や過当な競争により利益が停滞していたため、金利上昇による資金原価の増加を顧客転嫁できれば、リース料は上昇することになる――という。＜続きはコチラ＞

【第５位】

「3月総会」の見どころを探る ダルトン、グリコとファンドで2度おいしい?（2025年3月18日）
12月期決算企業の株主総会シーズンを迎え、アクティビストの動きも活発化している。アクティビスト出資先企業といえば、非公開化に向かう富士ソフトが14日に開催済みだが、こちらは総会活性化のため「集中日を回避した」時期設定で、時間も午後3時からだった。ほとんどの企業は28日をピークとする下旬開催で、時間も午前10時から。表の通り、21日の花王を皮切りに株主提案議案提出企業も相次ぐ。

昨年の3月総会で最も話題を集めたのは“伏兵”江崎グリコだった。米ダルトン・インベストメンツの提出した4議案のうち、「剰余金の配当等の決定機関に関する定款変更の件」が42.9%の賛成票を集めたためだ。可決には3分の2の賛成が必要な定款変更議案ながら、アクティビストだけではない株主の“民意”を感じ取ってか、今年は会社側の提案議案となった。アクティビスト側の要求が通った格好だ。＜続きはコチラ＞