先週掲載された記事の中から、人気記事トップ5をランキング形式でご紹介。
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【第１位】
急反騰!!(▼2,644円→△1,876円) ジェットコースターな日々を乗り切るには…（2025年4月8日）
8日の日経平均は急反発。一時2,120.58円高と前日の下げ幅(2,644円安)の80.2%を埋める場面があった。誰もが脳裏に浮かべたのは昨夏の底入れパターン。①3日間で「7,643.40円安」した8月5日終値が「3万1,458.42円」。今回は②8日間で「6,890.71円安」した4月7日安値が「3万1,136.58円」と相似形をなす。とはいえ、大きな相違点は“トランプ相互関税”を受けた世界景気悪化という明確な懸念材料が存在することだ。
8日急反発の背景としては、日本時間7日夜の石破茂首相とトランプ大統領の電話会談も手掛かりとなった。そのトランプ氏は7日、「日本と素晴らしい関係を維持する」との“リップサービス”や、(株価急落を踏まえて)「弱気になるな!」との投稿も行った。ともに気休め程度にせよ、日米交渉の足掛かりがつかめ、株価配慮の姿勢も垣間見えたことにはなる。＜続きはコチラ＞
【第２位】
日経平均 一時3万1,000円割れ 中国が報復 貿易戦争の激化を懸念 最悪期は過ぎつつあるとの見方も（2025年4月7日）
トランプ政権が打ち出した「相互関税」に対抗して4日、中国が報復措置を発表。これをきっかけに貿易戦争がエスカレートすることに対する懸念が一段と強まり、またしても世界に株安が広がった。7日の東京市場では日経平均株価は一時2,987円安と1年5カ月ぶりに3万1,000円台を割り込む場面があった。
中国は米国からのすべての輸入品の34%の追加関税を課すと発表。さらに、英国、オーストラリア、イタリアの首脳が米国への対抗措置を協議すると伝わった。4日の米国市場ではNYダウが2,200ドル余り下落、4万ドルの大台を割り込んだほか、ナスダック総合指数が5.8%安、S＆P500が5.9%安と急落した。
週明けの東京市場では現物市場が開く前の先物市場が急落、サーキットブレーカーが発動されたこともあり、主力株が軒並みウリ気配で始まった。＜続きはコチラ＞
【第３位】
REITセクター 「強気」継続 第一人者のSMBC日興・鳥井裕史氏（2025年4月9日）
トランプ関税ショックを経て落ち着きどころを探る状況下、9日の主要指数は前日(8日)のNYダウ続落を受け反落。総じて2～4%安となる中、東証REIT指数は0.2%安にとどまり相対的に頑強だった。
REIT相場を左右するファクターの一つ「金利」を巡っては、トランプ関税に伴う景気減速懸念の観点から日銀利上げ後退期待が浮上する一方、ベッセント米財務長官が貿易赤字削減の一環で円安修正手段として日銀利上げに期待を示した。
金利上昇懸念が引き続き意識される状況だが、SMBC日興証券の鳥井裕史シニアアナリストは「賃料増額と資本効率改善による増配期待が金利上昇を相殺しよう」と8日発行の年後半展望レポートで指摘。＜続きはコチラ＞
【第４位】
相場激変!! 波乱的中の“当たり屋”に聞く SMBC日興証券 吉野豊チーフテクニカルアナリスト（2025年4月10日）
またまたトランプ大統領の“大どんでん返し”…。発動したばかりの相互関税の上乗せ部分を(中国などを除いて)「3カ月間の一時停止」と発表し、9日のニューヨークダウは過去最大の上昇幅(2,962.86ドル高)。これを受けた10日の日経平均も過去2番目の上げ幅(2,894.97円高)を記録し、一時は2,925.36円高まで買われた。とにかくサプライズ続きで右往左往の続く株式市場だが、米国株主導でのこれまでの急落展開を昨年暮れ時点でほぼ正確に予想していたのがSMBC日興証券の吉野豊チーフテクニカルアナリスト(写真)だ。12月20日付レポートで、ニューヨークダウは「1月20日ごろまでに天井を打ち、その後は2022年以来の値幅を伴った大規模な調整が生じる可能性は小さくない」とし(1月30日最高値形成後に崩れた)、同時に予想したドル安や金大幅高などもおおむね的中。数少ない“当たり屋”となった吉野氏に、米国株急落を唱えた根拠や10日急反発を踏まえた今後の見通しなどを聞いた。
――昨年末に米国株安を“予見”した背景は。＜続きはコチラ＞
【第５位】
日経平均 一時1,476円安 過去の急落局面を振り返る（2025年4月4日）
ネガティブサプライズの連鎖…。
日本時間3日早朝に発表された「相互関税」自体もそうだったが、米国時間外取引の推移から相応に織り込んでいたはずの「3日の米国市場の下げ」もまた想定を大きく上回るものとなった。
NASDAQ総合指数が5.9%安と5年ぶりの下落率となり、半導体株指数のSOXは9.8%安。個別でも、アップル、アマゾン、メタ、ゴールドマンなど9%超の下げが相次いだ。こうした状況を受けた4日の日経平均は一時1,476.17円安の3万3,259.76円と昨年8月5日以来の安値に売られた。
今後の米国市場動向次第とはいえ、オーバーシュート(行き過ぎ)は相場の常。恐怖と不透明の支配する市場では企業価値も二の次で、相場格言で言うところの「落ちてくるナイフはつかむな」の様相を呈している。＜続きはコチラ＞