4月9日の米国株式市場は急反発。
トランプ大統領が「相互関税」について報復措置をとらない国などに対しては90日間停止すると発表した。
中国からの輸入品への追加関税は125％に引き上げると発表したものの、世界経済悪化に対する警戒感が後退し、米国株は急騰した。

エヌビディアは、トランプ政権が中国向けH2Oチップの取り締まりを緩和したと報じられ、大幅高となった。
これを受けて、AMDやブロードコム、インテル、テキサス・インスツルメンツなどその他の半導体関連も買われた。
中国に対する関税は厳しくなったが、その他の国に対しては株式市場の急落を受けて対応を変えたことが好感され、テスラやアップルも上昇した。

トランプ大統領は「柔軟性を持たなければならない。壁があるとして、突き破ろうと思っても突き破れないことがある。突き破れなかったら回り込む必要がある。金融市場は常に動いている」と述べ、市場の動向に配慮したことを示唆した。

NYダウ工業平均は前日比2,962ドル(7.87％)高の40,608ドル。ナスダック総合指数は前日比1,857ポイント(12.16％)高の17,124。S＆P500指数は前日比474ポイント(9.52％)高の5,456。

NYダウ採用銘柄はエヌビディア、Boeing、アップル、アメリカン・エキスプレス、アマゾンが上昇率上位。下落銘柄はゼロ。