9月12日の米国株式市場は反落。
OPECが月報で今年の世界の需要は前年比2％増える見通しで、世界の石油市場は10～12月期に日量300万バレル超の供給不足に直面する見通しを示した。サウジアラビアの自主減産延長により、過去10年余りで最大の供給不足となる可能性がある。
米エネルギー情報局(EIA)は2023年と24年の原油価格見通しを上方修正した。
これらを受けて、NY原油先物が反発し、インフレ懸念が強まった。

オラクルは第1四半期(6～8月)決算で、クラウド事業の売上高が30％増の46億ドルだったが、第4四半期の54％増から鈍化したため大幅安となり、他のハイテク株に悪影響を及ぼした。

アップルはiPhone15を発表したが、売上高の約2割を占める中国で政府機関や国営企業が業務での使用や職場への持ち込みを禁止したため、その劣勢を跳ね返すだけの新規の商品性はなかったという見方から株価は下落した。

NYダウ工業平均は前日比17ドル(0.05％)安の34,645ドル。ナスダック総合指数は前日比144ポイント(1.04％)安の13,773。S＆P500指数は前日比25ポイント(0.57％)安の4,461。

NYダウ採用銘柄はマイクロソフト、P＆G、アップルなどが売られ、ゴールドマン・サックスやシェブロン、ハネウェルなどが買われた。上昇は16銘柄、下落は14銘柄。