大引けの日経平均は45円安の3万3,189円、TOPIXは7ポイント安の2,288ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は656、下落銘柄数は1,105。出来高は15億9,740万株、売買代金は3兆7,961億円。
四半期末で動きにくかったが、終盤下げ幅を縮めた。
SMBC日興証券では、今後発表される5月、6月分の所定内給与で賃金上昇を確認できれば日本株上昇の追い風になるだろうと予想している。
そして、7～8月には最低賃金を決める「中央最低賃金審議会」が開かれることから、全国加重平均で1,000円という目標が実際に達成されるかに注目が集まると述べている。
米国でマイクロン・テクノロジーが在庫過剰による財務悪化からの回復が遅れると懸念され下落したため、日本ではレーザーテックやソシオネクストが反落したが、イビデンと新光電工は三菱UFJモルガン・スタンレー証券による目標株価の引き上げで堅調だった。
円相場が一時、1ドル＝145円台に乗せ、円安メリットで海運株が買われ、日産自動車や三菱電機も高い。
高島屋(8233)は好決算で、通期業績予想を上方修正したが保守的という見方から再増額が期待され大幅高となった。
一方、第一三共などの医薬品が売られ、丸紅や三井物産は続落となった。
コーセーは中国の「618」セールについて、前年を上回る売上にはなったものの計画以下の推移と説明したため売られた。

業種別下落率上位は医薬品、陸運、卸売、ゴム、サービスで、上昇率上位は海運、鉄鋼、繊維、輸送用機器、証券。（W）