大引けの日経平均は178円高の3万2,238円、TOPIXは9ポイント高の2,290ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,061、下落銘柄数は716。出来高は12億8,372万株、売買代金は3兆675億円。
4～6月期の実質GDPは前期比年率6.0％成長となり、市場予想の3.1％成長を大きく上回ったため、日経平均は取引開始直後に344円高の3万2,403円となったが、その後は上げ幅を縮めた。
インフレ高進の影響で個人消費がマイナスとなったことや、GDPを押し上げたのは輸入の落ち込みだったため、内需の弱さが際立ち、内容は悪いと大和証券では解説している。
米国でモルガン・スタンレーがエヌビディアについて、最近の下落は良い押し目買いの好機と述べたことで買われたため、東証でも寄り付きにアドバンテストや東京エレクトロンといった半導体関連が買われた。
ただ、大和証券からエヌビディアは8月23日の決算発表で好材料出尽くしになるという見方が出たため、半導体関連は伸び悩んだ。
日本郵政は自社株買いが好感され、メドレーとレアジョブは決算を受けてストップ高となった。
一方、ダイキン工業とメルカリは続落となり、ダブルスコープは純利益が大幅減となり大幅安となった。電通も大幅減益で売られた。
ダブルスタンダード(3925)は大幅減益と主要取引先との契約終了見込みも嫌気されストップ安となった。

業種別上昇率上位は海運、鉄鋼、ノンバンク、保険、情報通信で、下落率上位はガラス土石、石油、金属、不動産、紙パルプ。（W）