大引けの日経平均は28円高の3万3,169円、TOPIXは10ポイント高の2,336ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は1,268、下落銘柄数は353。出来高は12億9,578万株、売買代金は3兆4,074億円。
米国株反発を受けて、日経平均も追随して始まったが、買い一巡後に伸び悩んだ。信用取引の期日売りや週末の手控えが要因。
海運株は好調を継続し、三菱UFJと三井住友は野村証券による目標株価の引き上げが好感された。紙パルプや化学といったバリュー系銘柄が上昇した。
ブルームバーグが、著名投資家ウォーレン・バフェット氏よりも前に商社株に集中投資して利益を上げた資産運用会社オービス・インベストメンツは、次の狙いをドラッグストア業界や中型株に定めていると報じたため、ツルハ(3391)やクスリのアオキなどが買われた。
日本のドラッグストア業界は、大手2社程度に集中が進んだ米国に比べ、7、8社でようやくシェアの半分程度なので合従連衡の余地があると語ったことを伝えている。
藤田観光は業績上方修正で、ペプチドリームは放射性医薬品の開発提携で買われた。
一方、中国がオンラインゲームの新たな規制案を公表したためネクソンとコーエーテクモは急落した。

業種別上昇率上位は海運、銀行、紙パルプ、化学、倉庫運輸で、下落率上位は不動産、輸送用機器、その他製品、ゴム、繊維。（W）