前引けの日経平均は241円高の3万9,178円、TOPIXは0.2ポイント安の2,698ポイント。東証プライム市場の上昇銘柄数は773、下落銘柄数は811。出来高は8億819万株、売買代金は1兆8,439億円。
米国株の反発を受けて、日経平均は高寄りしたが、上海総合指数が大幅反落して始まったため、日経平均は上げ幅を縮めた。
上海総合指数は前日まで10日続伸となったが、利益確定の売りに押された。
米国でエヌビディアが5日続伸となり、アドバンテストは2月に付けた年初来高値を更新した。
セブン＆アイはカナダのコンビニ会社のクシュタールが、買収提案額を引き上げ、新たな買収提案を行ったと報じられたため、上昇した。
ふるさと納税サイトの「ふるさとチョイス」を傘下に持つチェンジHDは地方創生関連として買われた。
一方、任天堂はサウジアラビアの政府系ファンド、パブリック・インベストメント・ファンド(PIF)の保有比率が低下したことで下落した。
米大統領選挙の候補者のハリス氏が、シェールガス開発を容認したため、エネルギーの供給量増加から原油安となり、石油関連株が売られた。
セブンイレブン関連のわらべや日洋(2918)は上期が営業減益だったため大幅安となった。

業種別上昇率上位は小売、サービス、情報通信、精密、医薬品で、下落率上位は鉱業、保険、電力ガス、鉄鋼、卸売。（W)