主要企業の決算発表が一巡した電子部品セクターに見直しの目が向きつつある。

3日に2025年3月期第3四半期(3Q、24年4～12月)決算を発表した村田製作所(6981・P)は急反発。通期予想は売上高1兆7,000億円(前期比3.6%増)、営業利益3,000億円(同39.2%増)を据え置いたものの、MLCC(積層セラミックコンデンサー)の回復が予想される内容だったことから安心感が広がった。24年10～12月の営業利益は前年同期比で小幅減益だったが、電池の在庫削減による操業度の低下、円安の進行に伴う未実現利益の消去など一過性の要因が多かった。その一方、サーバーなどAI関連向けに受動部品の需要が上向き、需給改善の兆しが見られ、来期以降の本格的な回復が視野に入ってきた。

京セラ(6971・P)も急反発。通期予想を下方修正、25年3月期の純利益は前期比80.2%減の200億円と大幅減益を見込む。構造改革を進めるための費用計上が主な要因で、赤字事業の半導体有機材料事業などの改善に取り組む。さらに、KDDI(9433・P)株式の売却を加速し、29年3月期までの3年間で2,000億円の自己株式取得を行う方針を明らかにした。

1月31日発表済みのTDK(6762・P)などを含め、主要銘柄への関心が高まりそうだ。(M)