東京市場ではメタプラネットが昨年末から一時「株価倍増」。米国ではメタ・プラットフォームズが上場来初の「20連騰」。社名の似通った日米両社の破竹の快進撃が話題を集めてきたが、米メタの連騰記録も18日でついにストップした。仮に騰落の可能性を半々とすれば、続伸が20営業日に及ぶのは「104万8,576分の1」の確率。そう滅多に生じるものではないが、10連騰程度であれば、日本株でもそれなりに見かけるものだ。

試みに18日時点で10連騰以上となった銘柄を探してみると…。やや基準を緩めて、途中に「前日比変わらず」を含むものなら、12銘柄が浮かび上がった。最多連騰は日本化学産業(4094・S)の13連騰。残念ながら19日には「14日ぶりの反落」となってしまったわけだが、以下12連騰がタケダ機械(6150・S)とキクカワ(6346・S)。11連騰がディーブイエックス(3079・S)、高見沢(5283・S)、スパークス(8739・P)。そして10連騰は佐藤食品工業(2814・S)、APHD(3175・S)、プレイド(4165・G)、日本山村硝子(5210・S)、東京自働機械製作所(6360・S)、大分銀行(8392・P)の6銘柄――となっている。

この顔触れを見てまず気付くのはスタンダード銘柄の多さだ。12銘柄中9銘柄を占める。

さらに、この9銘柄のPBR水準をチェックすると、高見沢が0.3倍台、佐藤食、日本山村硝が0.4倍台、タケダ機が0.5倍台、日化産、キクカワが0.6倍台、東自機が0.7倍台など、指標上では極端な割安水準にある銘柄ばかりが目立つ。そもそもプライム・スタンダード・グロース各市場別の投資指標(18日現在)を見ると、PERで各15.14倍、14.23倍、39.47倍。PBRでも各1.34倍、1.02倍、3.29倍。もともとスタンダード市場全般に割安感が非常に強いだけに、当然と言えば当然なのかもしれない。

割安なスタンダード銘柄が見直される流れは指数にも表れている。東証スタンダード市場指数は昨年3～4月、7月と何度もトライしては押し戻されてきた“1,300ポイントのカベ”を前週13日にあっさり突破。ザラバベースでは19日も1,308.02ポイントと高値を追った。プライム市場指数が昨年7月高値から5%安水準。グロース市場指数も昨年6月高値から10%安水準にとどまるのに対し、やはり強さが際立つ。

トランプ＆日銀で不透明感が増すなかでは、ダウンサイドリスクが小さめな割安市場に関心が向かいやすいということか。

そろそろ配当への関心が高まりやすいタイミングでもあり、スタンダード市場の高利回り銘柄を挙げると、6%以上でダイドーリミテッド、ミヨシ油脂、UEX、リリカラ。5%台なら65銘柄に及ぶが、富士興、今村証券、東京汽、KG情報、アールビバン、ソトーなどの順。高額配当化の経緯には批判も出たが、3月期末一括配当のダイドーリミ(3205・S)は昨年7月高値まで7%足らずに迫ってきた。(K)