i‐plug(4177)が3月18日、マザーズに新規上場する。

就職活動中の学生および企業を対象に、新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox(オファーボックス)と適正検査サービス「eF-1G(エフワンジー)」を提供している。

2021年3月卒の学生における民間企業就職希望者は44.7万人(リクルート調べ)に対して「OfferBox」の登録学生数は21年卒業予定者で14.5万人。就活生の約3人に1人が利用している。ビッグデータなどを用いたマッチングの効率化を図っているほか、全方位でアクティブな学生データベースの提供などが「OfferBox」の特徴。

20年度の新卒採用支援サービスの市場規模は1,281億円(前年度比成長率は0.4%増)と見込まれるのに対して、同社グループが事業を展開するダイレクトリクルーティングサービス市場の前年度比成長率は22.7%、新卒紹介サービス市場は同9.5%と高い成長率を維持している。

同社グループは、いち早くオンライン選考の普及やオンラインでの営業マーケティング活動への移行に取り組み、相次ぐ合同説明会の中止などによる採用の母集団形成不足を補う需要や、インターンシップ需要の取り込みを図った。求人企業と求職者とのマッチング効率向上のための機能拡充や利用顧客のフォローにも注力した。オンライン選考の普及によって、企業の採用選考活動においては、選考初期における学生の見極めを強化する動きや、ターゲット層の学生を確実に採用するために一対一の丁寧なコミュニケーションを強化する動きが生じ、従来の大量に母集団を形成し絞り込むといった採用手法に変化が見られた。この変化は同社グループの主力事業である「OfferBox」に追い風となり、大きく受注を伸ばした。

21年3月期の業績は、売上高21億1,500万円(前期比32.4%増)、経常利益2億7,600万円(前期は2,600万円)の予想。

●事業内容=新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」の運営
●本社=大阪市淀川区西中島5-11-8
●代表者=中野智哉代表取締役CEO
●設立=2012年4月
●上場前資本金=2億1,500万円
●発行済み株式数=373万2,500株(上場時)
●筆頭株主=中野智哉(上場前62.9%)
●公募株式数=27万株
●売出株式数=24万1,600株(ほかにオーバーアロットメントによる売出が7万6,700株)
●仮条件=3月1日に決定
●ブックビル期間=3月 3日から9日まで
●引受証券=大和(主幹事)、みずほ、SBI、岡三、いちよし、マネックス、松井