大引けの日経平均は182円高の2万8,070円、TOPIXは17ポイント高の1,954ポイント。東証1部の値上がり銘柄数は1,498、値下がり銘柄数は621。出来高は11億6,013万株、売買代金は2兆6,453億円。
NYダウ最高値更新を受けて、日経平均は寄り付きから2万8,000円を回復したが、その後は高寄りした水準で保ち合いとなった。
日本郵船が反発し、メガバンクが買われ、ブリヂストンは通期純利益予想の上方修正と増配が好感された。
米国のインフラ投資計画を受けて鉄鋼も上昇。
一方、米国の調査会社がパソコン向けDRAMの契約価格が年末に前四半期比5％下落すると予想したため、10日の米国株式市場ではマイクロン・テクノロジーが売られ、11日の東京株式市場でもレーザーテックや東京エレクトロン、SUMCOなどの半導体関連が下落した。
電力小売りのイーレックスは第1四半期が営業減益だったため売られた。
GMOインターネット(9449)は上期好決算だったが、利益貢献したのが暗号資産事業だったため、収益の不安定さが警戒され下落した。
業種別上昇率上位はゴム、海運、鉄鋼、銀行、ガラス土石で、下落は情報通信、サービス、精密。(W)