新日本理化(4406)が下落率上位となる急落。前週にかけて3割近い急騰を演じた反動もあるが、直接的には、証券取引等監視委員会による11日の強制調査(風説の流布の疑い)がキッカケとなった。

もちろん発行企業側は無関係。仕手筋として知られる「般若の会」の関係先が対象だ。同会のサイト更新は、2013年7月8日で途絶えていたが、11年11月1日に6年ぶりのサイト復活を果たして以来、6回の更新を行い、新日本理化を筆頭に、明和産業(8103)、カーバイド(4064)などを取り上げ、市場筋の注目を集めるとともに、株価形成にも影響を与えてきた経緯がある。般若の会代表者と言えば、1980年代初めの宮地鉄工所(現・宮地エンジニアリング)を皮切りに、何度となく復活してはさまざまな銘柄の暴騰劇を演出したとされる著名投資家。周辺で関与した関係者を含め、今後の捜査の進展が注目されることになりそうだ。(A)

[本紙3月13日付2面]