前引けの日経平均は21,185.59円の321.38円高、TOPIXは1,588.79ポイントの16.19ポイント高。東証1部の値上がり銘柄数は1,296、値下がり銘柄数は734。出来高は7億1,956万株、売買代金は1兆3,167億円。
米国株高を受けて、日経平均は寄り付きから2万1,000円を回復し、寄り後も上げ幅を拡大した。米中交渉の進展期待や米国政府機関の再閉鎖回避観測に加えて、米クリーブランド地区連銀総裁が保有債券の縮小を停止する計画を今後の会合で策定すると表明したことも追い風となった。
ソフトバンクグループ(9984)が買われ、任天堂(7974)とソニー(6758)が反発し、太陽誘電(6976)が続伸となり、SUMCO(3436)や東京エレクトロン(8035)も高い。
昭和電工(4004)は東海東京調査センターが新規に「Outperform」と発表し、国際帝石(1605)は豪イクシスLNGプロジェクトの収益寄与により純利益予想を上方修正したことが好感された。
新川(6274)はヤマハ発動機が子会社化すると発表しストップ高となり、GMOペイメント(3769)は好決算で値を飛ばした。
一方、ZOZO(3092)と東海カーボン(5301)は反落し、レオパレス21(8848)は3日連続ストップ安。
マクロミル(3978)は野村証券による目標株価引き下げで大幅安となった。
業種別上昇率上位は鉱業、証券、情報通信、サービス、石油で、下落率上位は空運、電力ガス、水産農林、鉄鋼、紙パルプ。