大引けの日経平均は21,125.09円の99.53円高、TOPIXは1,581.44ポイントの9.00ポイント高。東証1部の値上がり銘柄数は1,335、値下がり銘柄数は730。出来高は10億4,596万株、売買代金は1兆8,418億円。
日経平均にパイオニアの代わりに補充されるのが、村田製作所ではなく、オムロン(6645)となったため、購入資金捻出の換金売り圧力が軽減されるという見方で、週明けの日経平均は反発した。
前場は戻り売りに押され、一時下落に転じ場面もあったが、上海株上昇が下支え要因となった。
ただ、世界景気の減速懸念から薄商いだった。
オムロンは日経平均連動型ファンドからの買い需要が期待されストップ高となったが、予想が外れた村田製作所(6891)やシャープ(6753)は安い。
日立化成(4217)は日立が売却検討で、近く入札を行うと報じられたためストップ高となり、売却益計上期待で日立(6501)も買われた。
その他、東京電力(9501)を始めとした電力ガス株や、野村不動産(3231)などの不動産株が高い。
また、北朝鮮に対する警戒感で、電磁パルス(EMP)攻撃対策関連の阿波製紙(3896)がストップ高となった。
半面、太陽誘電(6976)やアドバンテスト(6857)が売られ、ホシザキ(6465)は米国子会社で決算手続きが完了せず急落した。ミライアル(4238)は上期営業減益予想で大幅安となった。川崎汽船(9107)などの海運株が続落となった。
業種別上昇率上位は電力ガス、紙パルプ、不動産、水産農林、非鉄で、下落率上位は海運、鉱業、精密、証券、サービス。