前引けの日経平均は21,579.66円の128.81円高、TOPIXは1,609.40ポイントの6.77ポイント高。東証1部の値上がり銘柄数は1,464、値下がり銘柄数は598。出来高は4億7,620万株、売買代金は8,327億円。
日本の2月の貿易収支が5カ月振りの黒字となり、中国向け輸出は5.5％増と3カ月振りに増加したことが好感され、日経平均は続伸となった。
香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストが16日に、米中首脳会談が6月に先送りされる可能性があると報じたことが影響して、日経平均は上げ幅を縮めた場面もあったが、21,500円の水準を下回らなかったため、持ち直した。
先週末の米国で半導体株が買われた影響で、東京エレクトロン(8035)やSUMCO(3436)が高い。
中国向け輸出の増加を受けて、資生堂(4911)も買われた。
その他、ソフトバンクグループ(9984)が高く、ZOZO(3092)が続伸となり、オムロン(6645)が反発した。
また、黒鉛電力関連の昭和電工(4004)が買われ、出光興産(5019)などの石油株やイーギャランティー(8771)などのノンバンクが高い。ミツウロコ(8131)は自己株消却を発表したことで上昇率上位となった。
半面、セブン＆アイ(3382)や大日本住友製薬(4506)が売られ、レナウン(3606)やオンワード(8016)が下落した。
業種別上昇率上位はノンバンク、石油、金属、化学、その他製品で、下落率上位は繊維、紙パルプ、鉱業、海運、陸運。